・日本臨床腫瘍研究グループ（JCOG）の調査で、進行がんの治療薬費用が10〜15年前に比べて10〜50倍に膨れ上がっている実態が明らかになった。
・分子標的薬や免疫チェックポイント阻害剤といった新しい治療薬の普及が、薬剤費の急増につながっている。
・JCOGは、2021年7月から2022年6月にかけて全国442施設でがん患者約1万5千人を対象に調査を実施し、その結果を9本の論文にまとめた。
・調査対象となった17種類の進行がんのうち、6種では月額の薬剤費が50万円を超える患者が8割以上に達した。
・さらに全体の17％は、月あたり100万円以上を支払っていることがわかった。
・新薬を使った場合の費用は、肺がんで20〜55倍、頭頸部がんで30〜40倍、前立腺がんで最大約31倍、卵巣がんで10〜20倍、子宮頸がんで10倍と、従来治療との差が極めて大きい。
・大腸がんでは、分析対象となった1880人のうち78％が分子標的薬を使用しており、その結果、16％の患者の月額薬剤費が50万円を超えた。
・腎細胞がんではすべての患者が月額50万円以上で、8割近くが100万円超となっており、大多数に免疫チェックポイント阻害剤が使われていた。
・効果が同程度であるにもかかわらず、より高額な薬が使用されているケースも見られ、医療経済的な効率の低下が指摘されている。
・JCOGの委員は、薬剤コストを抑えつつ患者の不利益を避ける方法はあるとし、診療ガイドラインに費用面の視点を反映させるよう関係学会への働きかけを強めていく方針を示した。
・がん治療薬は進化を遂げており、副作用の軽減や免疫機能の活用といった観点では有用性が高いが、それに伴う高額化が医療現場と患者の双方に重くのしかかっている。
